INNOVATE 大正大学は、学生のための大学教育“超”改革を実現します。

社会・地域の課題解決を担う新しいリーダー

「地域戦略人材」
育成プロジェクト始動!

文部科学省「知識集約型社会を
支える人材育成事業」認定

新時代の地域のあり方を
構想する地域戦略人材育成事業

ABOUT US

大正大学の
教育改革の根幹となる
地域戦略人材育成とは

01.

大正大学の教育改革

社会は今、急速な技術革新と継続的な変化、ICTの発展など、取り巻く環境が目まぐるしく変容しています。グローバリゼーションの進展、多文化・多様性を背景とした「共存」「共生」など、かつて経験したことのない大変革時代を迎えています。
本学では、大学100周年(2026年)にむけてその使命と存在意義を再確認し、社会や時代の急激な変化を踏まえ、学生への教育価値を高めるため、2018年に「大正大学100年、魅力化構想とそれを実現するための働き方改革」および、それに基づき策定した「MIGsアジェンダ(魅力化を達成するためのINNOVATE 5の行動指針)」をもとに大学教育の根本的改革を推進しています。

MIGs(Mirai Innovation Goals)

大正大学が唱えるMIGs(Mirai Innovation Goals)では、今までの大学の歩みや学風を基盤として継承しつつ「新共生主義」の教育を提唱しています。
今、大きく激動している社会においては、不安で不透明な未来を正しく認識し、多様化する社会的価値を共有することが、何よりも重要です。
あるものは協働し、またあるものは共創し、異文化を包種し、テクノロジーとも共存していく。SDGsの「誰一人として取り残さない」という知恵と慈悲に満ちた精神に沿った、大正大学の教育方針の軸となるのがMIGsなのです。

  • 1

    「新共生主義」の確立

  • 2

    「地域人スピリット」の醸成

  • 3

    アントレプレナーシップの養成

  • 4

    「DAC」による総合学修支援

  • 5

    「すがもオールキャンパス」構想

02.

地域戦略人材とは

本学は、地域と共に歩む大学として、これまで企業や90を超える地方自治体と連携を結び、産学官協働により新時代の社会・地域を創造する人材育成に取り組んできました。
その経験をもとに、今の時代に地域で求められるリーダー像を定義し、新たなリーダー人材を育成する教育プログラムに取り組んでいきます。

大正大学が育成する
新時代の地域リーダー像

地域戦略人材

多面的な性質をもつ地域の課題解決にむけて異なる専門分野の多様な人材を統合し、調整することができる人材

地域戦略人材に必要な4つの要素

  • 01

    学融合からの視点、
    多様な視点からの課題アプローチ

  • 02

    具体的課題に対する的確な事実認識
    解決のための知恵を生み出す知識・技能

  • 03

    主体的に解決策を
    提起する態度・意識

  • 04

    複数分野のネットワークの
    結節点となるための
    コミュニケーション能力

なぜ、今「地域戦略人材」なのか

今まで以上にものの価値や人の働き方、生き方が大きく変化している時代。
さらに、情報を基盤とした超スマート社会が目の前までやってきています。ビッグデータの活用、AIが導き出した集合知から人がどのように価値を創造していくかが問われています。
地域は、生活・就労の場であると同時に、自然環境を前提にして成り立つなど多面的な性格を有しています。その理解にあたっては、多様な価値観を認め、共生の視点からのアプローチが不可欠になります。
本学が考える新しいリーダー像(地域戦略人材)は、多様な課題を抱える「地域」の基盤を担う人材です。そのため、人柄を磨き、価値観の多様性を認識し、複雑な課題を解決する知識・技能の習得が必要と考えています。

Initiatives

地域戦略人材育成のための
具体的な取り組み

地域戦略人材育成のため、本学ではコミュニケーションを基盤とした交渉力や数理教育の充実によって実践的な学びの環境を整えてきました。
今まで以上に地域戦略人材の育成を進めていくため、育成すべき人材像に焦点を当てた「カリキュラム構築」、それを推進・サポートするための組織改革を進めていきます。

POINT 01

超スマート社会の中で地域を支え、
活躍する人材(地域戦略人材)を
育成する教育プログラムの構築

「地域戦略人材」の育成については、各自治体や公的機関で行われているが、大学においては地域人材育成を教育ビジョンに掲げることは少なく、「地域創生」を加速するためには重要なテーマになっています。大正大学では、このような人材を育成する教育体系を示し、個々のプログラムを体系的にし、最終的には「アントレプレナーシップ養成」プログラムなどの履修につなげ、教育成果をあげていきたいと考えています。

POINT 02

全学横断的な教育改革の実現に向けた組織改革、教職協働体制の確立

教育改革を全学的・組織的に遂行するため教育組織と事務組織を結合し、教職協働を実現するため「学内第三の組織=総合学修支援機構DAC」を中核機関とし、人材育成のための各関連機関との連携により「地域戦略人材」育成に向けた教育改革を継続的に推進していきます。

総合学修支援機構DAC
2019年7月に始動。各学部教育のハブとなる全学部横断型の学修サポート機関。
共通教育を担うとともに、産学連携で展開する学修支援システムを構築し、学生の主体的な学びと成長を促進するための支援方策を継続的に研究し開発を行います。
また、データアナリスト機能を持ち、新教養教育と諸年次のチュートリアル教育の司令塔と位置づけています。

地域戦略人材育成に向けた組織連携

地域構想研究所
地域創生の課題を解決し、より良い社会の実現に貢献することを目的とした、本学の附置研究機関。地域活性、防災、減災、観光・ツーリズムをはじめとした5つの学融合・学祭的なプロジェクト研究を実施。
課題解決型のプロジェクトカリキュラムやフィールド学修の場を提供します。
コミュニケーションプロジェクト研究所
産学連携教育開発をする組織として総合学修支援機構DAC内に設立。
連携協定を結ぶ企業と協働してカリキュラムを開発。
データサイエンス教育ラボラトリー
学内外の識者を招聘し、文化系大学における数理教育のあり方を研究し、カリキュラムに反映し、データサイエンス教育などの研修も実施していきます。
クロスディシプリン教育ラボラトリー
計画的に学科教育を担当するコーディネーターを配置し、第Ⅱ類科目(専門教育)における学融合・学際的教育の推進を図ります。
Uスマートラボラトリー
スマートユニバーシティ化実現のため、全学デジタル化に向けた取り組みのプラットフォーム。学修成果を可視化するDAC e−ポートフォリオの開発を担う機関です。
新図書館によるアカデミックサポート(ライブラリーアカデミー)
学修支援機能をもつ新図書館を新設し、ラーニングコモンズでは多くのチューターによる授業時間外の自律的な学びの支援をおこないます。
アクティブラーニングやプロジェクト型学修の「場」として、他組織と連携して課題解決型学修をサポートしていきます。

POINT 03

目指す人材の育成に向けた
地域・社会との
インタラクション強化

学びのプロセスの中で学融合・複数分野をそれぞれを関連させ、実社会に適用できる能力を育成するためには、学内のみの閉じた教育では難しく、社会・地域とのインタラクションの形成が必要となります。
単なるインターンシップの実施にとどまらず、企業や地方自治体と積極的に連携する地学連携・産学協創による教育も実施していきます。

  • アントレプレナーシップ養成

    これからの新しい時代を乗り越えるために、地域や社会の様々な課題を解決する知識と能力を養成する教育プログラムに興味を持ち、アントレプレナーシップ(新しい価値を創造する人)を身に付け活躍することができる人材を育成します。本事業実施にあたって育成人材モデルを、A:地域戦略人材、B:企業内リーダーシップ人材、C:起業人材と想定し、それぞれに応じたアントレプレナーシップ養成プログラムを用意します。
    学生の特質を見て、適宜、第Ⅲ類のアントレプレナーシップ養成プログラム履修を薦めるなど、細やかな履修指導を行う。
    地域戦略人材には、アントレプレナーシップが求められます。この特徴は、変化を当然のこととして受け止めることができる人材を育成することであり、すがもオールキャンパス構想の中で実現します。

  • すがもオールキャンパス構想

    本学は、巣鴨駅から大正大学まで続く約2kmの巣鴨3商店街の街なかを「第二のキャンパス」ととらえ、学生が地域・企業と連携しながら実践的な学びを深める場となることを目指す「すがもオールキャンパス構想」を推進しています。 この構想のもと2021年には「すがも街なかキャンパス」が誕生。 実践的なフィールドの学修の場であるアンテナショップ「座・ガモール1号店」や、プログラミングなどのハードスキル、コミュニケーション力などのソフトスキルを養うサテライト教室「すがも街なか教室」をはじめ、第Ⅲ類におけるアントレプレナーシップ養成プログラムの中核を担う多彩な施設を展開しています。 学生たちは各施設を拠点に、生きた街が抱える課題を自らリサーチし、産学・地学連携のもと専門家の知見や技術を組み合わせ、課題解決のために複雑なプロセスを実体験から学ぶことで次世代のリーダー(=地域戦略人材地域クリエイター)としての力を養います。

Point1、2の取り組みとあわせて、育成した人材の社会での活躍を後押しできるようなキャリアエデュケーションセンターの整備や卒業生支援などの強化が求められています。