大学紹介

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教員養成について

1.教員養成の目標及び当該目標を達成するための計画に関すること

本学は、大正15年に日本で唯一の仏教綜合大学をめざして設立された大学です。伝統宗派である天台宗、真言宗豊山派、真言宗智山派、浄土宗の四宗団をその設立母体として教育・研究活動を展開し、多くの人材を社会へと送り出してきました。本学は建学の理念として、大乗仏教の根本精神である「智慧と慈悲の実践」を掲げています。

この精神に基づき、調和的な全人格陶冶を目指す全人教育を通して、人間を総合的に理解し広く社会に貢献できる人材を養成することが本学の基本理念であり、「人間探究大学」を標榜する所以でもあります。平成21年3月には建学の理念に基づく教育ビジョン「4つの人となる」(慈悲・中道・自灯明・共生)を以下の通り定め、人類の福祉に貢献する人材の養成に取り組んできました。

「4つの人となる」

4つの人となる

教員養成については、専門学校令(明治36年)に基づく宗教大学の伝統もあり、大学設立時より専門部高等師範科が設置されていました。戦前は国語、漢文、歴史、英語、修身等の、また戦後も国語、社会(地理歴史、公民)、英語、福祉、宗教、書道等の中等教育の教員を多数輩出してきましたが、教員養成はとりもなおさず、「人間探究大学」たる本学の基本理念を実現するための一つの在り方そのものである、と本学では考えています。

今日のような殺伐とした時代にこそ、「智慧と慈悲の実践」を眼目とする仏教精神のもと、即ち「4つのひととなる」の教育ビジョンのもとで各学科・コースの専門教育を受けた教員が必要とされているという信念のもと、日々教員養成の教育指導を行ってきました。

各学科・コースで取得できる教育職員免許状は以下のとおりです。各学科等で開設されている授業科目を体系的に学習し、一部の教科に関する科目を補い、教職に関する科目を総合的に履修することで、その学科に相応しい中学校・高等学校の教員免許状を取得できるだけの学修を重ねていると考えています。

  • 本学で取得できる教育職員免許状一覧(2016年度以降)
中学校教諭 高等学校教諭
一種免許状 一種免許状
地域創生学部 地域創生学科
心理社会学部 人間科学科
臨床心理学科
人間学部 教育人間学科 社会 地歴、公民
社会福祉学科
人間環境学科
文学部 日本文学科 国語 国語
人文学科 宗教 公民、宗教
歴史学科 社会 地歴
表現学部 表現文化学科 英語 英語
仏教学部 仏教学科 社会、宗教 公民、宗教

2.教員養成に係る組織・教員数、各教員が有する学位・業績及び授業科目に関すること

(1)各組織の概要

●教職部会

組織名称 教職部会
目的 教職資格に関する調査・研究・計画・運営・事務に関する事項
責任者 教職部会長
構成員(役職・人数) 部会長、副部会長、委員(13名)計15名
運営方法 第1回部会(3月下旬、教育実習巡回指導体制)
第2回(7月下旬、教育実習反省会、地域との情報交換会)
第3回(10月、教育実習予定者との面談)
第4回(2月上旬、面談結果と次年度への課題)

●としま共創事業推進委員会 教育課題分科会

組織名称 としま共創事業推進委員会 教育課題分科会
目的 学校支援、ボランティアの受入、派遣をめぐる連絡調整等を行う。
責任者 豊島区教育委員会
構成員 大正大学、豊島区教育委員会、豊島区立の学校(巣鴨北中学校、西巣鴨中学校、仰高小学校、清和小学校、朝日小学校、西巣鴨小学校、駒込小学校)
運営方法 教育連携、学校支援、ボランティアの受入、派遣をめぐる連絡調整

(2)上記、各組織の概要で記載した個々の組織の関係図

教職部会

教職部会 教職部会

としま共創事業推進委員会 教育課題分科会

としま共創事業推進委員会 教育課題分科会 としま共創事業推進委員会 教育課題分科会

(3)教員養成に係る教員

●Ⅰ:教職に関する科目(2016年度以降)

教職の意義及び教員の役割 現代教職論 中元 順一
教員の職務内容
(研修、服務及び身分保障等を含む。)
進路選択に資する各種の機会の提供等
教育の理念並びに教育に関する歴史及び思想 教育基礎論 滝沢 和彦
幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程
(障害のある幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程を含む。)
学習・発達論 金子 幾之輔
教育に関する社会的、制度的又は経営的事項 教育制度論 滝沢 和彦
教育課程の意義及び編成の方法 教育制度論 滝沢 和彦
各教科の指導法 国語科教育法Ⅰ~Ⅳ 山内 洋
山本 章博
英語科教育法Ⅰ~Ⅳ 西蔭 浩子
宗教科教育法Ⅰ~Ⅱ 村上 興匡
書道科教育法Ⅰ~Ⅱ 赤平 和順
社会科教育法Ⅰ~Ⅱ 佐々木 倫朗
社会・地歴科教育法Ⅰ~Ⅱ 原 芳生
社会・公民科教育法Ⅰ~Ⅱ 館 潤二
道徳の指導法 道徳活動の指導法 板橋 雅則
特別活動の指導法 特別活動の指導法 安井 一朗
教育の方法及び技術
(情報機器及び教材の活用を含む。)
教育方法論 下田 好行
生徒指導の理論及び方法 生徒・進路指導論 近藤 昭一
進路指導の理論及び方法
教育相談
(カウンセリングに関する基礎的な知識を含む。)の理論及び方法
教育相談 近藤 寛子
教育実習 教育実習 滝沢 和彦
教職実践演習 教職実践演習 滝沢 和彦

※教員業績等については教員名より閲覧ができます。(本学専任教員のみ)

Ⅱ:66条の6に定める科目

日本国憲法 原 俊之
体育・自然の探究C 内田 英二
外国語
基礎技法C

Ⅲ:教科に関する科目

T-po ログイン画面(シラバス検索) ゲストユーザーから検索
教員データベース 検索画面

3.教員養成に係る授業科目・年間計画に関すること

資格要項(2015年)(PDF形式)

授業項目

T-po ログイン画面(シラバス検索) ゲストユーザーから検索

4.卒業者の教員免許状の取得、卒業後の教員採用状況に関すること

卒業者の教員免許状の取得、卒業後の教員採用状況に関すること(PDF形式)

5.教員養成に係る教育の質向上の取組に関すること

(1)入念なガイダンスの実施

教職に関する科目の履修は原則2年次から始まりますが、学校と教員養成の現状と制度について十分な理解の上で教職課程を履修してもらうため、1年次の秋学期開始時、2年次春学期開始時に入念なガイダンスを行っています。また、3年次及び4年次の春学期開始時にも、教職課程の履修を確かなものとするためのガイダンスを実施しています。(この他にも、介護等体験のガイダンスや免許状一括申請のガイダンス等も実施しています。)

(2)個別面談と個別指導

個々の学生の履修状況の確認や学習指導、進路相談のため2年次の終わりと3年次の秋学期のはじめに、教職課程の担当教員で教職課程履修者全員を対象に個別の面談を行っています。特に、学生がその都度記入している『履修カルテ』を活用して学生の履修状況の確認と学習アドバイスに役立てています。

(3)教育実習Ⅰ(事前指導)及び教職実践演習の補講

この2つの科目については、教師としての実践的力量・指導力の形成と確認という観点から、一切の欠席を認めていません。病気等止むを得ない事情での欠席があった場合にはその都度補講を実施し、両科目の開設の趣旨を徹底しています。

(4)豊富な現場体験学習(学校支援ボランティア)の機会の提供

本学学生による学校支援ボランティアは平成17年度から始まり、現在では豊島区以外の学校を含め毎年40~50名を超えて学生現場に出向いています。主な活動内容は、授業補助・放課後の個別指導・メンタルフレンド・移動教室等学校行事の補助等ですが、ボランティアを続けた学校でそのまま正規の教員として採用された卒業生もいます。

この取組による狙いは大きく二点あります。第一に、早くから現場を体験することで実践的な教職教育の一助となることが期待されています。現職教員の学習指導・生徒指導の実際や子どもの現実はまさに現場でこそ学べる事柄でしょう。第二に、大学としての社会貢献という観点です。派遣先の学校において学生たちの活動は高く評価され、感謝されており、まさに仏教の「智慧と慈悲の実践」の精神、あるいは「4つの人となる」の精神を地で行く活動ぶりであると自負しているところです。

学生の個々の経験をどう組織化・共有財産化し、学生全体にとって、より高度な正課教育と課外学習につなげていくか、教職課程はもちろんのこと大学全体の課題であるととらえています。そのための一助となることを願い、平成18年度から『大正大学教職課程年報』を、また平成19年度からは『大正大学における教育連携事業報告書』を毎年刊行し、学内だけでなく広く地域の学校や教育委員会、他大学の教職課程関係者の方々へも配布しています。

(5)学生の自主的な活動の支援

この取組による狙いは大きく二点あります。第一に、早くから現場を体験することで実践的な教職教育の一助となることが期待されています。現職教員の学習指導・生徒指導の実際や子どもの現実はまさに現場でこそ学べる事柄でしょう。第二に、大学としての社会貢献という観点です。派遣先の学校において学生たちの活動は高く評価され、感謝されており、まさに仏教の「智慧と慈悲の実践」の精神、あるいは「4つの人となる」の精神を地で行く活動ぶりであると自負しているところです。

学生の個々の経験をどう組織化・共有財産化し、学生全体にとって、より高度な正課教育と課外学習につなげていくか、教職課程はもちろんのこと大学全体の課題であるととらえています。そのための一助となることを願い、平成18年度から『大正大学教職課程年報』を、また平成19年度からは『大正大学における教育連携事業報告書』を毎年刊行し、学内だけでなく広く地域の学校や教育委員会、他大学の教職課程関係者の方々へも配布しています。