大正大学　スガモで育む日本の未来。

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地域創生学部 地域創生学科

地域創生学部地域創生学科

地域創生こそ、現代社会の最も重要な課題であり、日本が持つ最大の力である。

こんなキミに学んでほしい

  • 地域の多様なニーズに応えながら、地域創生や地域振興の一翼を担う人材になりたいと思っている人
  • 経済学を中心として経営学・社会学などの理論を学び、その理論を地域で実践的に活用して行動できる人
  • 地域において他者と協力して物事を成し遂げることに意義と喜びを感じられる人
  • 異なる意見や考えを持つ人と積極的にコミュニケーションを取り、合意形成を行う姿勢を持てる人

この分野が学べます

  • 経済学
  • 経営学
  • 社会学

この学科のめざすこと

各地域の過疎化や少子高齢化、地域間の経済格差など、日本の地域問題はどんどん深刻化しています。

これらを解決するためには、都道府県から地域の市区町村に至るまで、行政、企業、各種団体、そして日本で暮らす一人ひとりのつながりから生まれるネットワークの拡大が必要です。

だからこそ、これからの社会を築いていくみなさんには、都市の視点で地域活性化に貢献し、それと同時に地方の視点で都市問題にアプローチできる力が求められると大正大学は考えます。

そこで4年間でおよそ150日に及ぶ長期の地域実習を用意しています。また地域創生学科では、地域で起業を目指す学生に対してさまざまなアントレプレナー育成プログラムを実施するほか、授業料を全額減免する地域人材育成入試（奨学金型）も導入しています。

都市と地方の双方に関わりを持ちながら、日本の未来を創造できる「地域人」を目指しましょう。

この学科のポイント

  1. 1

    知識と実践、理論と行動の融合を目指した学び

    地域創生学科が目指すのは、知識と実践、理論と行動の融合。それを実現するのが、アクティブラーニングです。教員と学生、大学と地域、学術研究と実社会など、地域創生学科が提供する学びの場でさまざまな融合を図りながら、学生一人ひとりの知識と技術を養います。そして、地域創生に貢献するリーダーを育成します。

  2. 2

    各地で活躍する人々が、学生の学びのために集結

    地域創生学科の特色である「地域実習」では、自治体、地場産業の経営者、観光・旅行業の実務スタッフ、地域文化・歴史の研究者、そして地元の商店街の人たちなど、さまざまな人々の協力を得ながら学びのプロセスをつくっていきます。そのなかでネットワークを構築しながら、地域活性化の扉を開く可能性を模索していきます。

  3. 3

    選択科目で専門性を高め、独自の視点を養う

    各学年の地域実習に対応して経済学、経営学、社会学など多様な専門科目を１年次から３年次まで自由に選択して学修できるようにカリキュラムを編成。それらを通して得た知識を統合して地域実習に結実させます。またゼミナールでは、各学生の関心に応じた丁寧な指導を徹底。４年次の卒業研究へとつなげます。

在学生が教える、こんな学びがおもしろい！

カリキュラム・授業内容

1年間を4学期に区分する「クォーター制」を採用。１年次から３年次までは、第３クォーターに実施される地域実習を軸に授業が組まれます。地域実習は1年次が「地方」、2年次が「都市」、3年次が「地方」と交互に体験する構成になっており、実習準備は各学年の「フィールドワーク方法論」のアクティブラーニングで行います。

カリキュラム・授業内容

地域創生学科 Blog

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期待される主な進路

  • 地場産業
  • 社会起業家
  • レストラン・セレクトショップなどの地場産品を取り扱う企業
  • 旅行会社
  • 観光協会
  • 広告代理店
  • 商社
  • NPOなど非営利団体
  • 地方銀行
  • 地方金融機関
  • 公務員

地元に戻って働きたい、新たなビジネスで地域を変えたい、NPOで人の役に立ちたい。それぞれの目標やスタイルに合わせて、自分だけの未来を描けるように地域社会について経済学・経営学の観点から広く学びます。

教育方針

ディプロマ・ポリシー（DP）

地域創生学科は、大学が掲げている教育ビジョン「4つの人となる」を、生涯を通じて体得していこうとする学生を育成するために、地域創生学科の教育課程を修了し、以下の資質・能力を備えた学生に学位を授与します。

知識・技能
  • ①地域社会が直面している諸課題を深く考え、解決に向けた地域再生の取組や地域価値の創造に関する知識・教養を身につけている。
  • ②地域創生に必要な経済学・経営学・社会学等の基礎的知識を論理的に理解している。
  • ③学問領域で得た知識を、地域創生や地域振興の現場での実践力へと高めることができる。
思考・判断・表現
  • ④自らがテーマとした地域創生や地域活性化の方策について、経済・経営学的な思考を基礎として、関連する学問領域の研究手法を用いて考察することができる。
  • ⑤経済学や経営学の知識や手法を用いて、地域の潜在的価値や能力、課題を発見できる。
  • ⑥他者の意見を取り入れ、自らの考えを的確に表現・伝達できる能力を身につけている。
関心・意欲・態度
  • ⑦地域社会において地域創生や地域振興のリーダーとして、自身の役割を自覚し、課題を積極的に解決しようとする姿勢を有している。
  • ⑧学問領域で得た知識を活用し、地域創生や地域活性化の多様なニーズに応えようとする意欲や行動力を身につけている。
  • ⑨他者と共に目標を達成することの意義を理解し、コミュニケーションを通じて相互理解や合意形成を実現しようとする姿勢が醸成されている。

カリキュラム・ポリシー（CP）

地域創生学科は、ディプロマ・ポリシー（学位授与方針）に示した資質・能力を総合的に身につけている学生を育成するために、以下のカリキュラムを編成します。

教育内容
  • ①地域実習：地域創生の全国の現場における行政・民間の試みに触れ、調査、学習を行いつつ、学科での学びを実践的知識に転化するため、1年次から3年次まで毎年2ヶ月間、地域実習を行います。
  • ②理論科目：学びの基礎力を丁寧に形成し、幅広い知識・関心を養うために、学問基盤科目群（「外国語表現」「日本語表現」「データ分析」）および教養科目群を設置します。専門教育では経済学を主軸として経営学をはじめとする地域創生に直結する諸分野（行政学、政策論、社会学、教育学、コミュニティ論、共生論）を学際的に学びます。
  • ③実践科目：キャリアデザイン・プランニングの動機を育て、実際の技法を教授する「セルフマネジメント」を1、2年次の必修とします。企画構想力と実践力を養うために、地域実習の準備と総括を行う「ゼミナール科目」「コミュニティリーダーシップ」「地域実習」などの科目を配置します。
教育方法
  • ①クォーター制：年間を四つの学期に分けるクォーター制を採用し、第三クォーターに地域実習を配置するとともに、巣鴨キャンパスでの学習においても綿密な指導と評価を行います。年間を通して実質ある単位の取得に向けた環境を整備します。
  • ②学習支援体制（少人数教育）：少人数の各クラスに専任教員とともにティーチングアシスタント（TA）を配備し、経済学などの理論学習における授業課題の準備に際して学生にとってアクセスしやすい学習支援体制を整えます。また、学生が独自にテーマを設定する自主学習をサポートします。
  • ③アクティブ・ラーニング：ディベートやグループワークを各科目の展開において多角的に組み込み、学生の能動的な学習と柔軟な社会性の形成によって、幅広い知識と汎用性の高い能力を育てます。これにより、理論科目、実践科目、地域実習の相互連関を強化します。
評価
  • ①共通教育では、幅広い教養や学習スキルの修得状況を確認するため、全学生に対してレポートの執筆を課し、学習成果を総括的に評価します。
  • ②地域実習の評価では、地域の実習指導講師や生活指導員等の意見も取り入れ、総合的に実施します。
  • ③4年間の総括的な学習成果については、全学生に課される卒業研究とその発表に対して、担当教員による口述試験を行った上で評価を行い、DPに示された資質・能力等の達成状況を評価します。
  • ④学科教育の改善については、本学科の学びの特徴に応じたカリキュラムアセスメントの実施に加えて、カリキュラム改善の指標とするため、卒業時に質問紙法や面接調査法を用いた総括的なサーベイを行い、カリキュラム改善のPDCAサイクルを実質化します。

アドミッション・ポリシー（AP）

地域創生学科は、ディプロマ・ポリシー（学位授与方針）に示した資質・能力を総合的に身につけている学生を育成するために、以下の資質・能力を備えた学生を求めます。

知識・技能
  • ①地域創生に関する学問領域を学修するために、必要な基礎学力や実技能力を身につけている。
  • ②高等学校で履修する国語・英語・地歴・公民・数学について、高等学校卒業相当の知識を有している。
思考・判断・表現
  • ③ものごとの課題を解決する道筋を、深く考えることができる。
  • ④自らの意見を口頭や文章で順序立てて伝えることができる。
関心・意欲・態度
  • ⑤地域社会に対して深い興味と関心を持ち、地域創生や地域活性化のために貢献していこうとする強い意欲を持っている。
  • ⑥地域創生に向けて、他者との協働によって目標を達成しようとする姿勢を持っている。
入試形式とAPで求められる資質・能力との対応関係
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