ディプロマ・ポリシー(DP)
地域創生学科は、大学が掲げている教育ビジョン「4つの人となる」を、生涯を通じて体得していこうとする学生を育成するために、地域創生学科の教育課程を修了し、以下の資質・能力を備えた学生に学位を授与します。
知識・技能 |
- ①地域社会が直面している諸課題を深く考え、解決に向けた地域再生の取組や地域価値の創造に関する知識・教養を身につけている。
- ②地域創生に必要な経済学・経営学等の基礎的知識を論理的に理解している。
- ③学問領域で得た知識を、地域創生や地域振興の現場での実践力へと高めることができる。
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思考・判断・表現 |
- ④自らがテーマとした地域創生や地域活性化の方策について、経済・経営学的な思考を基礎として、関連する学問領域の研究手法を用いて考察することができる。
- ⑤経済学や経営学の知識や手法を用いて、地域の潜在的価値や能力、課題を発見できる。
- ⑥他者の意見を取り入れ、自らの考えを的確に表現・伝達できる能力を身につけている。
- ⑦知識集約型社会を見据えて、自らの専門分野の学問領域と他の学問領域を統合的に学び、多面的・重層的な思考をすることで、複雑で多様な現代社会の課題に応えることができる。
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関心・意欲・態度 |
- ⑧地域社会において地域創生や地域振興のリーダーとして、自身の役割を自覚し、課題を積極的に解決しようとする姿勢を有している。
- ⑨学問領域で得た知識を活用し、地域創生や地域活性化の多様なニーズに応えようとする意欲や行動力を身につけている。
- ⑩他者と共に目標を達成することの意義を理解し、コミュニケーションを通じて相互理解や合意形成を実現しようとする姿勢が醸成されている。
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カリキュラム・ポリシー(CP)
地域創生学科は、ディプロマ・ポリシー(学位授与方針)に示した資質・能力を総合的に身につけている学生を育成するために、以下のカリキュラムを編成します。
教育内容 |
- ①実践知学修科目:全国の学修の現場である地方公共団体において、行政および民間の地方創生に向けた取り組みを学び、特に東京と地方の現状を比較することから地域課題や地域資源を検証します。1年次から3年次までの第3クオーターにおいて実施される「地域実習」では、学科での理論的学びを実践的知識に転化することを目的とし、4年次の「卒業研究」に結実させていきます。
地域実習に向けた準備学修として実施される「フィールドワーク方法論」では、地域実習に取り組む態度や手法を醸成し、調査研究の具体的な調整を行い、地域実習後は実習を振り返り、報告書をまとめてプレゼンテーションを行います。
- ②理論学修科目:地域創生に資する専門科目として、経済学分野を主軸としつつ、経営学等の幅広い学問分野をカバーした科目を設置します。学生は多様な専門領域を自由に学修できるとともに、自らの関心の高い専門分野を中心として履修することができるようにします。
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教育方法 |
- ①地域実習:地域実習を実施するとともに、巣鴨キャンパスでの学修においても綿密な指導と評価を行います。年間を通して実質ある単位の取得に向けた環境を整備します。
- ②アクティブ・ラーニング:特に実践知学修科目については、ディベートやグループワークを各科目の展開において多角的に組み込み、学生の能動的な学修と柔軟な社会性の形成によって、幅広い知識と汎用性の高い能力を育てます。これにより、理論科目と地域実習の相互連関を強化します。
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評価 |
- ①共通教育では、幅広い教養や学習スキルの修得状況を確認するため、全学生に対してレポートの執筆を課し、学習成果を総括的に評価します。
- ②地域実習の評価では、地域の実習指導講師や生活指導員等の意見も取り入れ、総合的に実施します。
- ③4年間の総括的な学習成果については、全学生に課される卒業研究とその発表に対して、担当教員による口述試験を行った上で評価を行い、DPに示された資質・能力等の達成状況を評価します。
- ④学科教育の改善については、本学科の学びの特徴に応じたカリキュラムアセスメントの実施に加えて、カリキュラム改善の指標とするため、卒業時に質問紙法や面接調査法を用いた総括的なサーベイを行い、カリキュラム改善のPDCAサイクルを実質化します。
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アドミッション・ポリシー(AP)
地域創生学科は、ディプロマ・ポリシー(学位授与方針)に示した資質・能力を総合的に身につけている学生を育成するために、以下の資質・能力を備えた学生を求めます。
知識・技能 |
- ①地域創生に関する学問領域を学修するために、必要な基礎学力や実技能力を身につけている。
- ②高等学校で履修する国語・英語・地歴・公民・数学について、高等学校卒業相当の知識を有している。
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思考・判断・表現 |
- ③ものごとの課題を解決する道筋を、深く考えることができる。
- ④自らの意見を口頭や文章で順序立てて伝えることができる。
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関心・意欲・態度 |
- ⑤地域社会に対して深い興味と関心を持ち、地域創生や地域活性化のために貢献していこうとする強い意欲を持っている。
- ⑥地域創生に向けて、他者との協働によって目標を達成しようとする姿勢を持っている。
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